民泊の騒音対策5つとクレームへの対処方法、騒音に強い物件の選び方

民泊に騒音トラブルは付きもので、弊社でも実際にクレームを受け、再発防止策を講じた経験があります。騒音トラブルには適切に対処しなければ、行政から営業停止命令が下ることもあります。そこまで至らなくても、近隣に迷惑を掛けてしまうことは極力避けなければなりません。

そこでこの記事では、無人運営の民泊における具体的な騒音対策と、実際にクレームを受けた時の対処法、そして騒音に強い物件選びのポイントなどを解説していきます。

民泊の騒音対策5つ

まずは主な騒音対策について解説します。

張り紙と注意書き

基本的な対策として、現地(特にゲストが騒ぎがちなリビング)に騒音注意の張り紙を貼ったり、チェックインの案内文に騒音についての警告文を盛り込んだりすることが有効です。

文章はきちんと読まないゲストが多いほか、非ネイティブだと外国語でのコミュニケーションには齟齬が出やすいため、アイコン(ピクトグラム)で一目で分かるような張り紙を掲示するのが良いでしょう。

騒音計の設置

音の大きさ(デシベル数)を計測して表示してくれる騒音計(デシベルメーター)というグッズも存在します。これをリビング等に置くことにより、ゲストが自分たちがどれだけ騒がしくしているのかを把握できるため、騒音の抑止効果が期待できます。例えば以下のような製品があります。

民泊のデザイン性を損なう可能性もあること、決して安くはないことから、必ずしも積極的に導入を検討すべきとまでは言えませんが、強い抑止力を求める場合は検討すると良いでしょう。

威圧感を与えるステッカーの掲示

張り紙のほかに、騒音への警告を促すステッカーや、その他ゲストへの抑止力になるようなものもあるので、玄関ドアなどに貼り付けておくのも一つの手です。

 

遮音性能を上げる

建物の遮音・防音性能を上げるための備品を導入するのも検討したい手段の一つです。具体的には、遮音カーテンやラグを導入したり、可能であれば防音シートや二重サッシの施工なども行うと良いでしょう。

また、防音には重い材料を使うほど効果が高くなる傾向にあることから、タンスなどを壁づたいに多く配置することも有効と考えられます。他にも、ラグやマットを敷けば下階への足音を軽減できるため、特にマンションで子供連れのゲストが多く見込まれる民泊を営業する場合には必須となるでしょう。

改装してターゲットを変える

様々な対策を施してもなかなか苦情がやまない場合には、騒がしいゲストが来ないようにターゲットを変えてしまうという手段もあります。

例えば、大人数の大学生グループが深夜まで飲んで騒ぐことが多い場合には、収容人数を減らしてファミリー向けにする。子供の足音で苦情を多く受けるようであれば、子供向けの備品を撤廃し、年齢層を上げたり、少人数の友人グループを狙ったりする、などです。

安易に民泊のコンセプトやターゲティングを変更することは、収益の観点からも避けたいところですが、苦情が続いて営業停止を余儀なくされるよりは遥かにマシでしょう。必要な際には慎重に検討を進めてください。

騒音に強い物件の選び方

新規に民泊物件を選ぶ際は「騒音に強いかどうか」を確かめることも大切です。具体的には以下のようなポイントを見てみると良いでしょう。

  • 構造(SRC、RCは防音性が高く、鉄骨、木造は低い)
  • マンションの場合、分譲か賃貸か(分譲のほうが防音性が高い)
  • 角部屋
  • 隣家との距離
  • 隣家や上下階、同階の入居者(店舗や非居住の事務所だとクレームリスクが少ない)
  • 街自体の騒音、繁華性

騒音の苦情を受けた時の対応方法

騒音について苦情を受けた際は、とにかく真摯に対応することが不可欠です。例えどれだけ万全の対策を講じたとしても騒音リスクを0にはできないため、時には苦情に対して文句を付けたくなる気分にもなるでしょう。しかし、そこで反発して近隣との関係性を悪化させるのは禁物です。

直接苦情を伝えられた場合は、謝罪と共に、どのような対策をいつ講じるのかをできる限り具体的に話し、実行したら報告するという形がベストです。こうしておけば、騒音の再発時にも先方の心境がマイルドになるため、強く気分を害するまでには至らないかもしれません。

騒音トラブルには適切に対処しないと、場合によっては行政指導に発展し、最悪営業停止となる恐れもあります。特に閑静な住宅地や小規模な都市になるほど、住民は民泊に対して敏感に反応する傾向が強くなるため、くれぐれも注意して誠実に対応しましょう。

まとめ

無人運営の民泊において、騒音トラブルは切っても切れないリスクです。有効な対策を講じてもリスクを0にすることは不可能ですが、できる限りの対策を講じることは営業者としての義務です。

メッセージや掲示などでゲストへの注意喚起を行いつつ、建物の遮音性を高めたり、そもそも騒音リスクの少ない物件を選んだりすることで上手にリスクヘッジを図り、持続可能な経営を目指してください。

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